エレベータの法定償却耐用年数（税法上）は17 年です。建築物維持保全協会のLCC（ライフサイクルコスト）評価指針による計画耐用年数は25年とされています。 ビルの寿命は約50 年といわれていますから、その間に一度はエレベータのリニューアル工事が必要です。

機器の経年劣化は避けられません。特に接点の接触不良、動作不良による故障が起きやすくなります。 また、設置から20年を経過したエレベータの主要部品はすでに作られていない場合もあり、いざ故障したとき、 修理に必要な部品の調達に手間取り、長期間エレベータが使用できなくなる可能性もあります。

経年劣化を解消するだけでなく、お使いのエレベータで最新の安全性と機能を実現できます。 これにより、エレベータの寿命を延ばし、さらには建築物の資産価値の向上も期待できます。